こんにちは、katokenです。
みなさんは、毎月いくら保険料を支払っていますか？ 周囲の友人たちに話を聞いてみると、手厚くたくさんの保険に入っている人もいれば、逆にまったく入っていない人もいて、本当に人それぞれだと感じます。
保険に「全員共通の絶対的な正解」はありません。最終的には個人の価値観や、どこまでリスクヘッジをしたいかという考え方に委ねられるからです。ご自身が納得して選んでいるのであれば、それがベストな選択だと思います。
しかし、もし 「周りがみんな入っているから」「なんとなく不安だから」 という理由で加入しているなら、一度立ち止まって見直してみる価値があります。
今回は、33歳・4人家族の大黒柱である僕が、調べ尽くした末にたどり着いた 「本当に必要な保険」 に対する等身大の考え方をシェアします。
僕が選んだ「本当に必要な2つの保険」
結論から言うと、僕が加入すべきだと考えているのは 「掛け捨ての生命保険」 と 「個人賠償責任保険（コバイ）」 の2つだけです。
1. 掛け捨ての生命保険（死亡保障）
独身であれば死亡保障は不要かもしれませんが、僕には妻と2人の娘がいます。万が一のときに残された家族の生活を支えるためには、やはり何千万円という資金があった方が安心です。
ただし、ここで重要なのは 「貯蓄型（積み立て型）ではなく、掛け捨て型を選ぶ」 という点です。 僕が現在加入している生命保険は、月額1,000円以内 の保険料で、約2,000万円の死亡保障がつく非常にシンプルなものです。
「貯蓄型ならお金が戻ってくるから無駄にならない」と考える方も多いですが、貯蓄型保険の保険料には保険会社の高い手数料（人件費や店舗運営費など）が含まれています。それなら、保険料を最小限に抑え、浮いたお金を自分で「オールカントリー（オルカン）」などのインデックスファンドで運用した方が圧倒的に効率が良い と僕は考えています。また、加入する際は人件費がかからない 「ネット完結型の保険」 を選ぶのが鉄則です。
2. 個人賠償責任保険（コバイ）
意外と見落とされがちですが、絶対に外せないのがこの保険です。僕も子どもが生まれたタイミングで加入しました。
- 子どもが誤って友達にケガをさせてしまった
- お店の商品を壊してしまった
- 自転車で歩行者とぶつかってしまった
このようなケースでは、個人の力では到底払い切れないほどの高額な賠償請求に発展するリスクがゼロではありません。一生を左右するような大損害に備えるためにも、個人賠償責任保険は必須だと確信しています。（※自動車保険や火災保険の特約で安価に付けられることが多いです）
医療保険はいらない？僕が「月1万円の医療貯金」をする理由
多くの方が当たり前のように加入している「医療保険」ですが、僕は一切加入していません。
日本の公的医療保険は最強である
日本には優れた「国民皆保険制度」があり、現役世代の医療費負担は基本的に3割です。さらに 「高額療養費制度」 があるため、1ヶ月に支払う医療費の上限は一般的な所得層であれば約8万円〜9万円程度で済みます。会社員であれば、さらに手厚い「付加給付」が用意されているケースもあります。
つまり、日本に住んでいる以上、「医療費が高すぎて破産する」ということは構造上起きにくい のです。
先進医療の確率はどれくらい？
保険の勧誘でよく使われる「先進医療（がん治療など）の自己負担」についても徹底的に調べました。しかし、実際に先進医療を受ける確率をシミュレーションしてみると、驚くほど低い確率であることが分かりました。めったに起きない確率のために毎月高い保険料を払い続けるのは、合理的ではないと判断したのです。
保険の代わりに「医療貯金」という仕組みを作る
とはいえ、急な入院や手術で数万円〜十数万円の出費が発生することはあります。そこで我が家では、医療保険に入る代わりに 「毎月1万円の医療貯金」 をしています。
もしもの時の医療費は、この貯金から捻出すればいい。仮にがんになって「がん保険に入っていれば50万円もらえたのに…」と思う瞬間があるかもしれませんが、それは目先のお金が戻ってきたように見えるだけ。それまでに支払ってきた保険料の総額や、実際にその病気になる確率を天秤にかけた結果、僕は 「自分で貯めて、自分で備える」 ほうを選びました。
まとめ：大切なのは「調べて、納得して選ぶ」こと
僕が医療保険に入らないという選択に後悔していないのは、「自分で仕組みを調べ尽くし、納得して決断した」 というプロセスがあるからです。
日々の生活の中で、食費を削ったり買い物を我慢したりして節約を頑張っている方は多いと思います。しかし、なんとなく払い続けている保険を1つ見直すだけで、毎月数千円〜数万円の固定費が浮く ケースは多々あります。これこそが、最大のライフハックです。
まずはご自身が今、何の保険にいくら払っているのかを確認することから始めてみませんか？自分での判断が難しければ、FP（ファイナンシャルプランナー）の無料相談や保険の窓口を利用してセカンドオピニオンを聞いてみるのもおすすめです。
自分に合った最適なバランスを見つけ、賢く家計をコントロールしていきましょう！
